福利厚生の人気ランキング！福利厚生にカタログギフトを導入するメリットも紹介

福利厚生制度ランキングを紹介！人気の理由と具体例も

Wantedly株式会社が行ったインターネット調査の結果によると、福利厚生の中でも特に人気が高い制度は次のとおりです。

1位	特別休暇
2位	住宅手当・家賃補助
3位	ヘルスケアサポート
4位	慶弔支援
5位	ファミリーサポート
6位	自己啓発支援
7位	財産形成支援
8位	子育て支援
同率9位	介護支援
同率9位	保険サポート

※調査対象：全国の働く男女500名
調査方法：インターネットアンケート調査
調査時期：2023年2月

それぞれの詳細を、詳しく確認してみましょう。

ランキング 1位：特別休暇

特別休暇は、法律で定められた休暇や通常の有給休暇とは別に付与されるものです。

休暇の目的や取得条件、有給・無給の設定は企業ごとに異なり、主に育児、介護、冠婚葬祭、記念日などに取得できる制度が一般的です。また、誕生日休暇や失恋休暇、推し活休暇といったユニークな休暇を導入している企業もあります。

このような休暇制度により従業員が私生活や家族との時間を大切にできるため、結果的に業務へのモチベーション維持や会社に対する満足度の向上が期待できます。

ランキング 2位：住宅手当・家賃補助

住宅手当は、従業員の住居にかかる費用をサポートする制度です。

例えば、賃貸住宅の家賃補助や勤務地近くに住む場合の補助金支給、住宅購入支援や引越し費用補助などが含まれます。

家賃負担の軽減は、生活コストが高い首都圏で特に人気があります。手当や補助によって浮いた費用を自己投資やリフレッシュに充てられるため、従業員の生産性向上にもつながるといえるでしょう。

ランキング 3位：ヘルスケアサポート

ヘルスケアサポートは、従業員の心身の健康維持・増進をサポートする制度です。

健康診断の実施や栄養指導、フィットネスクラブの割引利用、メンタルヘルス相談窓口やカウンセリング費用の補助などが一般的です。

ストレス社会で健康への意識が高まる中、安心して働ける環境を整えることで、従業員の働きやすさと満足度の向上が図れます。これにより生産性向上や医療コストの削減にも寄与し、企業にとっても重要な施策といえます。

ランキング 4位：慶弔支援

慶弔支援は、従業員や家族の祝いごともしくは不幸があった際に金銭や物品を支援する制度です。

例えば、結婚や出産時の祝い金支給や家族の死亡時の弔慰金支給などがあります。従業員やその家族の大切な節目に会社が寄り添い支援することで、安心感や会社への信頼感が高まるでしょう。費用負担が大きい冠婚葬祭への補助も、従業員や家族の負担を軽減できます。

慶弔支援の一環として、現金での支援の代わりに、法要向けのカタログギフトを贈る方法もあります。

法要・香典返しカタログ

ランキング 5位：ファミリーサポート

ファミリーサポートは、従業員が家庭と仕事を両立しやすい環境を提供する支援制度です。

リモートワークの導入による通勤時間の削減で家族との時間を確保しやすくなったほか、育児手当や保育園利用の補助、家族向けイベント開催なども含まれます。

安心して働ける環境づくりができるため、特に子育て世代を中心に支持されています。

ランキング 6位：自己啓発支援

自己啓発支援は、従業員のスキル向上やキャリア形成を支援する制度です。資格取得費をはじめ、オンライン講座や語学研修、社外セミナーへの参加費補助などが該当します。

キャリアの選択肢を広げるサポート制度を設けることで、人材育成や業務の質の向上にもつながるため、従業員だけでなく企業側にもメリットがあるといえます。

ランキング 7位：財産形成支援

財産形成支援は、従業員が将来に向けて計画的に資産形成できるようサポートする制度です。

この制度には、用途に制限のない一般財形貯蓄、老後資金を積み立てる財形年金貯蓄、住宅購入資金のための財形住宅貯蓄の3つが主に含まれます。

将来の生活設計に役立つため、従業員に安心感を与える制度として評価されています。特に老後の生活資金が重要視される現代において、求められる制度といえるでしょう。

ランキング 8位：子育て支援

子育て支援は、従業員が育児と仕事を両立できるようサポートする制度です。

法律で定められている出産・育児期の休業や手当はもちろん、育休期間の延長、短時間勤務制度、保育園利用補助、社内保育所の設置、ベビーシッター費用の補助などが挙げられます。

子育て世代の負担を軽減するため、多くの従業員に喜ばれている制度です。安心して子育てとキャリアを両立できる環境を整えることで、会社への信頼感や従業員の定着率の向上も期待できるでしょう。

出産祝いの福利厚生として、カタログギフトを進呈する方法もあります。従業員本人が欲しいものを選べるため、満足の高い福利厚生となるでしょう。

出産祝いカタログ

ランキング 同率9位：介護支援

介護支援は、従業員が家族の介護と仕事を両立できるようサポートする制度です。

法律で定められている介護休暇や介護休業のほかに、短時間勤務制度や在宅勤務を導入し、効率的に介護に取り組めるように支援するという内容です。

高齢化が進むなかで、介護支援制度が整備されていれば、従業員の精神的・経済的負担を軽減することができます。介護と仕事を無理なく両立できれば、離職防止につながり、企業にとっても長期的な人材確保や生産性向上が見込めるでしょう。

ランキング 同率9位：保険サポート

保険サポートは、従業員が安心して働けるように法人保険を活用した制度です。

法人保険とは、企業が保険を契約し従業員が被保険者となる保険のことです。個人で保険を契約するよりも手頃な保険料で保障を受けられるほか、加入条件も緩和される場合が多いため、万が一の事態でも安心感が得られます。

将来のリスクに備えたサポートが従業員の生活を安定させ、会社への信頼感向上にもつながるでしょう。

女性に人気の福利厚生ランキング

女性に人気のある福利厚生制度には、以下のものがあります。

• 1位：特別休暇
• 2位：慶弔支援
• 3位：ヘルスケアサポート

イベントのある日や体調に合わせて柔軟に休暇を取得できる制度があれば、安心して働きやすくなります。特に休みを申請しにくい生理日や妊活のための通院日などでも気軽に休める制度があると、無理なく働けると感じられるでしょう。

また、慶弔支援は、会社が従業員の生活に寄り添う姿勢が感じられる制度です。人生の節目に寄り添ってくれることで、職場への信頼感や満足度が高まります。

さらに、女性特有の健康課題や日々の体調管理を支えるヘルスケアサポートは、長く健康的に働き続けたいと考える女性に支持されています。

男性に人気の福利厚生ランキング

男性に人気のある福利厚生制度には、以下のものがあります。

• 1位：特別休暇
• 2位：住宅手当・家賃補助
• 3位：ファミリーサポート

近年では男性も育児や介護、家族との時間を重視する傾向が高まっています。通常の有給休暇とは別に特別休暇を取得できることで、仕事と家庭の両立を図りやすくなり、ワークライフバランスの向上につながるでしょう。

また、生活費の大部分を占める住居費を補助する制度があると、家計の負担が大幅に軽減されます。特にリモートワークを推奨する企業では、仕事専用のスペースを確保するために家賃補助を希望する声も多くあります。

さらに、育児や家族の健康を支援するファミリーサポート制度は、家族を支えながら働きたいと考える男性に求められています。子育てを応援する施設や補助があれば、育児の負担を軽減でき、安心して働ける環境を整えることができるでしょう。

従業員が求める福利厚生は？ランキングの推移とコロナ禍の変化

株式会社OKANが行ったインターネット調査の結果によると、コロナ禍をきっかけに従業員が求める福利厚生は変化していることがわかりました。

この変動要因を把握することで、より現代に即した制度の整備が進めやすくなるでしょう。 ここからは、2019年・2020年における従業員が求める福利厚生ランキングの内容と、その変化の動向について解説します。

※調査名：withコロナで変化する「働くこと」に関する調査
調査対象：全国の20～50代の働く男女3,760名
調査方法：インターネットアンケート調査
調査時期：2020年8月

従業員が求める福利厚生ランキング（2019年度）

2019年度に人気を集めた福利厚生制度は、以下のとおりです。

順位	福利厚生	割合（％）
1位	住宅手当	57.0
2位	食堂・昼食補助	42.3
3位	特別休暇	41.3
4位	ヘルスケアサポート	38.6
5位	自己啓発支援	35.0
6位	子育て支援	28.8
7位	介護支援	26.0
同率8位	宿泊施設等の割引	25.5
同率8位	財産形成支援	25.5
10位	慶弔支援	21.7

2019年の福利厚生のランキング上位は「住宅手当」や「食堂・昼食補助」となっており、金銭的なサポートが特に求められているようです。

従業員が求める福利厚生ランキング（2020年度）

2020年度に高い人気を得た福利厚生制度は、次のとおりです。

順位	福利厚生	割合（％）
1位	特別休暇	73.2
2位	慶弔支援	71.2
3位	ファミリーサポート	68.1
4位	ヘルスケアサポート	67.2
5位	住宅手当・家賃補助	64.8
同率6位	自己啓発支援	64.8
同率6位	介護支援	63.2
8位	財産形成支援	61.7
9位	子育て支援	61.6
10位	保険サポート	60.1

2020年の福利厚生のランキング上位は「特別休暇」や「慶弔支援」、「ファミリーサポート」となっており、従業員のプライベートに関する支援がより求められる傾向となっているようです。

コロナ禍を経て人気の福利厚生が変化した

コロナ禍を経て、従業員が求める福利厚生制度の内容に大きな変化が見られます。

2019年度と2020年度それぞれの調査と比較すると、特別休暇やファミリーサポートが注目されていることがわかります。この変化の背景には、リモートワークや外出自粛などによる生活様式の変化が影響しています。

コロナ禍以前は、外出先で利用できる社外の施設割引や娯楽関連の福利厚生が人気を集めていました。しかし2020年以降はその需要が低下し、代わりに従業員のプライベートや家庭生活をサポートする制度が求められるようになっています。

例えば、在宅勤務に対応したテレワーク環境整備手当、家族を支援するファミリーサポート、心身の健康を支援するヘルスケアサポートなどが人気を集めています。

福利厚生としてカタログギフトを導入するメリット

福利厚生の一環として、カタログギフトを進呈するのもおすすめです。複雑な制度を整える工数を削減できるうえに、従業員の幅広いニーズに応えやすい点が特徴です。

ここでは、カタログギフトを福利厚生として導入するメリットについて解説します。

管理・運用コストが低い

カタログギフトは、管理や運用の手間がかかりにくく、コスト面でも優れた選択肢です。

家賃補助や財産形成支援などの福利厚生は、導入時に詳細な条件設定が必要になるため、管理や運用コストがかさみます。しかし、カタログギフトであれば従業員に進呈するだけで完結するため、個別の商品選定や在庫管理の工数を省くことが可能です。

特に、ソーシャルタイプのカタログギフトはさらにコスト削減が可能です。指定のURLをメールやチャットで従業員に送るだけで進呈でき、冊子タイプのカタログギフトよりも管理・運用コストを抑えられます。

金額や内容の調整がしやすい

カタログギフトは金額設定や商品内容の調整が柔軟に行いやすいため、福利厚生に導入しやすいといえます。3,000円程度から数万円のものまであり、幅広い価格帯から選べるため、社内で設定した予算に適したものを見つけやすいでしょう。

また、カタログギフトにはさまざまなジャンルのものがあるため、企業の方針や従業員のニーズに合わせた内容に調整が可能です。

例えば、健康促進を重視する企業であれば、スポーツ用品や健康食品を多く掲載しているカタログギフトを選ぶことで、方針に合った福利厚生が提供できるでしょう。

健康支援や食費のサポートにも

カタログギフトは、健康支援や食費サポートの福利厚生としても役立てられます。グルメ商品に特化したものや体験ギフトが掲載されているものを選ぶことができるので、従業員の満足度を向上させられる福利厚生となるでしょう。

具体的には、グルメ専門のカタログギフトでは質のよい食品や新鮮な食材を贈れるので、おいしい食事を楽しんでもらいながら、食費のサポートを提供できます。

体験型のカタログギフトを取り入れれば、スポーツ施設やリラクゼーション施設などを利用する機会を提供でき、従業員の健康支援に活用することができます。

福利厚生におすすめのカタログギフト

福利厚生としてのカタログギフトには、どのようなものを選べばよいのでしょうか。

ここでは、贈り物・カタログギフト専門店「antina gift studio（アンティナギフトスタジオ）」がおすすめする、福利厚生に適したカタログギフトを紹介します。

グルメカタログギフト

グルメ専門のカタログギフトには、全国各地の名産品や高級肉、海産物、スイーツ、有機野菜、お酒などが豊富に掲載されています。幅広い食のジャンルが揃っているため、従業員個人の好みにあわせて選ぶことができます。

福利厚生として活用すれば、質の良い食事を提供できるほか、食費のサポートにもなります。

【福利厚生におすすめのグルメカタログギフト】

体験カタログギフト

体験カタログギフトでは、物品の代わりにさまざまな体験を提供できます。

例えば、スポーツ体験やリラクゼーション体験、ホテルでの食事といった、幅広い体験メニューから選べます。個人の好みや気分にあわせて、充実した時間を過ごせるでしょう。

福利厚生として導入すれば、従業員の健康増進や、リフレッシュの機会提供として役立てられるでしょう。

【福利厚生におすすめの体験カタログギフト】

ソーシャルカタログギフト

ソーシャルカタログギフトは、メールやSNSのメッセージ機能を通じてURLを共有し、オンラインで簡単に贈れるデジタル形式のカタログギフトです。

従業員は受け取ったURLをクリックすれば、掲載商品の閲覧と注文手配などを行えます。冊子型やカード型のように、実物のカタログギフトを介さずに手配できることがメリットです。

福利厚生として導入した場合、担当者は従業員にURLを送るだけで完結するため、現物の準備や発送の手間がかかりません。従業員の人数が多い場合でも対応しやすいため、人事・総務部門の負担も削減できて効率的です。

【福利厚生におすすめのソーシャルカタログギフト】

福利厚生にはカタログギフトがおすすめ

近年では、特別休暇が人気の高い福利厚生制度として注目を集めているようです。コロナ禍を経て、家族や友人とのつながりやリフレッシュできる時間の確保を重視する方が増えたことから、休暇を望む声が増えていると考えられます。

また、ヘルスケアサポートや慶弔支援なども人気があります。こうした福利厚生は、カタログギフトを用いることで導入しやすいでしょう。

贈り物・カタログギフト専門店「antina gift studio（アンティナギフトスタジオ）」では、福利厚生の一環として取り入れやすいカタログギフトを多数ご用意しています。カタログ選びにお困りの際はギフトアドバイザーがお手伝いいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。

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